ファッション業界専門人材紹介サービスのクリーデンス、「ファッション業界　職種別平均年収2011年版」を発表～MD、VMDが高年収。新ブランド立ち上げで店長、販売の求人は増加～

ファッション業界専門の人材紹介を手がける株式会社クリーデンス（本社：東京都港区　代表取締役社長：住谷真之）は、「ファッション業界　職種別平均年収2011年版」を発表いたします。本調査は、クリーデンスの人材紹介サービスに、2010年1月～2010年12月までに登録した転職希望者のうち、25～39歳に該当する約1,300人の給与データを集計したものです。

※ 各職種の転職市場、採用のポイント等詳細は、クリーデンスサービスサイトにて公開しております。
http://www.crede.co.jp/content/apparel-income10/

【 調査結果概要 】

■ ファッション業界　職種別平均年収
　―各年代でＭＤ、VMDが上位に

年代別の平均年収を見ると、25～29歳では、「MD（マーチャンダイザー）」が371万円で1位。次いで、「VMD（ビジュアルマーチャンダイザー）」（360万円）、「営業（その他）」（354万円）と続きました。30～34歳は、「VMD」が512万円で1位。次いで、「MD」（475万円）、「営業（OEM）」（424万円）となっています。35～39歳では、「バイヤー」が602万円で1位。次いで、「MD」（520万円）、「営業（その他）」（507万円）が上位となりました。

全年代で上位3職種に入ったMDは、ブランド全体の戦略を左右する重要なポジションです。特に直近では、百貨店向けのアパレルがSC・小売に販路を広げたり、小売企業が百貨店への進出を狙うなど、販売チャネルを拡大する動きが活発化。そのため経営企画まで関わり、新たな販売チャネルへの進出戦略を打ち出せる人材が求められています。またVMDでは、ブランドを体現できるセンスの良さはもちろん、先行き不透明な景況下でのコスト感覚、さらに外資系企業では語学力など、求められるスキルがより高度化しています。この2職種はいずれも高い専門性と経験が求められることから、業界内でも人材が不足しており、高い年収水準となっています。

※  図表・数値詳細は、以下をご参照ください。
http://www.inte.co.jp/corporate/library/wage/20110222.html

■ ファッション業界　2011年転職市場動向
　―厳選採用続く　新ブランド立ち上げに伴う販売員需要は増加

2008年秋以降の景気低迷により、中途採用の求人数は大きく減少しましたが、2010年に入り、求人数は徐々に回復。インテリジェンスが発表している転職求人倍率は、2010年7月に1倍を超え、その後も順調な回復を見せています。ファッション業界の転職市場も例外ではなく、2009年夏を底に求人数は回復してきています。しかし、ほとんどの職種で、「厳選採用」傾向は続いており、特定のスキル保持者やマネジメント経験者など、高い選考基準を設けた求人が未だ多数を占めるのが現状です。

ただこのような状況下でも、業績が好調な企業では新ブランド立ち上げが増加し、店長、販売の職種では、新店舗のオープンに伴う募集が増加傾向。一時期の「ファストファッション」ブームは一段落したものの、「節約疲れ」による消費の回復も期待されます。こうした需要取り込みに向け、今後は幅広い企業で新ブランドの立ち上げや店舗展開の動きが活発化することが予想され、より一層の求人増加が見込まれます。

（クリーデンス　代表取締役社長：住谷真之）

＜ 調査概要 ＞
■ 調査期間　：　2010年1月1日～2010年12月31日
■ 対象　　　　 ：　クリーデンス転職支援サービス正式登録者
■ 調査方法　：　登録者の年収データより算出

※  リリース本文、図表・数値詳細は、以下をご参照ください。
http://www.inte.co.jp/corporate/library/wage/20110222.html

＜株式会社クリーデンスについて＞
株式会社クリーデンス< http://www.crede.co.jp >は、ファッション業界専門の人材紹介会社として2001年8月に設立。インテリジェンスの転職支援サービスのノウハウを柱に、デザイナー、パタンナー、MD、店長/販売のほか、ファッション業界のスペシャリストに特化した人材紹介サービスのリーディングカンパニーとして、人と企業の最適な出会いをプロデュースしています。

※ リリース本文、図表・数値詳細は、以下をご参照ください。
http://www.inte.co.jp/corporate/library/wage/20110222.html

株式会社クリーデンス　http://www.crede.co.jp ／同社プレスリリースより転載